弓道(きゅうどう)は、和弓を用いて矢を射て、的に中(あ)てる一連の所作を通して心身の鍛錬をする日本の武道。古くから弓術として戦術、武芸として発展し、現在ではスポーツ、健康体育の面も持ち合わせている。一方で古来から続く流派も存在し、現代の弓道と共存しながら古流を守り続けている。
全日本弓道連盟
1949年設立。全国規模の組織であり、JOC、日本体育協会、日本武道協議会に加盟している。全都道府県の54地方連盟(東京都は第一・第二・第三の3地区連盟、北海道は中央・西部・南部・東部・中部・北部の6地区連盟)が加盟している。審査を行い、称号(範士等)・段級位を授与している。
国際弓道連盟
2006年、弓道の国際組織として全日本弓道連盟を中心に結成されたが、2008年現在本格的な活動は行われていない。
全日本学生弓道連盟
1953年創立。大学生の組織で、全国の大学・短大の弓道部のほとんどが加盟している。全日本弓道連盟からは独立しており、試合規則も独自に定めている。
全国高等学校体育連盟弓道専門部
高校弓道を全日本弓道連盟と連携しつつ統括している。
その他、教職員連盟・実業団連盟などの職域組織、流派組織などが存在する。流派組織の規模の大きなものとして、財団法人生弓会(本多流)、小笠原流同門会、浦上同門会(日置流印西派)などがある。
競技人口
平成15年度の全日本弓道連盟による調査[1]では、全国各地区の弓道連盟(地連)の登録人数は約12万6千人である。男女比はほぼ1対1で、高校生が約6万1千人(49%)、一般が約4万4千人(35%)、中学生が約1万1千人(9%)、大学生が約1万人(7%)である。ただこの調査結果は、審査を受審・試合に参加するのでなければ連盟への登録は必須ではない点を考慮する必要があるだろう。
地連登録者をもとに都道府県別競技人口を見ると、上位5位は愛知県、神奈川県、北海道(6地区連盟の合計)、埼玉県、東京都(3地区連盟の合計)、下位5県は下位から沖縄県、和歌山県、秋田県、島根県、鳥取県である。 中学生は地域により大きなばらつきがあり、栃木、愛知、鹿児島各地連の登録者が2千人近くに対し、登録者なしから数十人の地連も多い。
高校生では、近年の少子化傾向のなかにあっても競技者数は6万人前後を維持しており、剣道競技者を上回って武道では最も競技者が多い [2]。ただ実施校数は約2,000校と多くはない。普及の地域差は大きく、愛知県では半数の高校に弓道部があるが、東京都、大阪府では10%前後である[2]。
流派
弓術・弓道の流派については弓術#流派を参照
現在でも小笠原流、日置流、本多流、大和流など様々な流派が存在し活動しているものの、大多数の弓道家は流派には所属せず、全日本弓道連盟の定めた射法(#射法八節)に従っている。流派の人々も全日本弓道連盟に所属し審査を受けている場合もあり、連盟と多くの流派組織は対立しているわけではない。
流派の系統は今日的な用語で「礼射系」・「武射系」と分類されている。礼射系は儀礼・儀式的な要素が加味されつつ発展した射の系統を言うが、事実上小笠原流系統をさす。武射系は戦場での実利[3]を重視して発展してきた射の系統を言い、事実上日置流系統をさす。本多流は、三十三間堂の通し矢を得意とした日置流の堂射系統が母体で、本来は礼射系で行っていた正面打起しを取り入た、武射系の流派である。
海外普及
弓道は『弓と禅』(オイゲン・ヘリゲル著)などの著作で精神性を重んじる面が取り上げられたことなどから外国人の関心を惹き、オリンピック種目でないにもかかわらず欧米各国中心に競技団体が設立され愛好されている。ただ最も盛んなドイツでもドイツ弓道連盟登録者数は約1,100人、他国連盟は多くても数百人である。2006年5月2日、弓道の普及と振興等を図るため国際弓道連盟が創設された。
歴史
弓術#歴史も参照
明治・大正
武士の表芸である弓術は時代の流れに伴い江戸末期から明治にかけて大きく変遷を強いられた。江戸末期の文久2年(1862年)、幕府での「弓術上覧の儀」が廃止され、講武所の教科目からも弓術が除外された。続く慶応3年(1867年)の大政奉還により伝統的な弓術文化は幕藩体制・武士社会の崩壊と共に大きく衰退を余儀なくされた。明治4年(1871年)には廃藩置県により藩校で行われていた武術教育も姿を消し、弓術に限らず武術全般で実用性が見いだされなくなり、武術衰退に拍車をかけた。明治維新以前は、弓を引くことは一部の例外を除いて武士階級のみが許されていたが、維新後は一般庶民でも弓が引けるようになり、急速に遊戯化・娯楽化が進んだ。
他方で既に遊興の道具としての弓矢は民衆の間で存在しており、盛り場での賭弓場が維新後の都市部で大流行した。賭弓場の多くは風俗営業であり、明治政府より規制を加えられるほど盛況になる等、明治初期には一般的に弓と言えば賭弓場を連想するほどに弓射文化は衰退していった。この様な世相に煽られ公的な弓道場が姿を消していく中、私設弓道場を開くなど弓術古来からの伝統を正しく引き継ごうとする真摯な弓術家 [4] の活動により、日本弓道の命脈・伝統文化は保たれていった。
明治中期に入ると初等教育の開始や徴兵制の徹底、日清・日露戦争での勝利等を背景に、愛国心の高まりと共に社会情勢は国家主義的思想が台頭した。国策により武道が利用されはじめ、国民は弓道を含めた各種武道・武士道の再認識・尊重をするようになった。このような社会風潮を受け明治28年(1895年)、京都在住の有識者により各種武道・武術を統括する団体として大日本武徳会が設立され、京都の平安神宮境内に建設された武徳殿を本部とした。弓術をはじめとする各武術は、技術を目的とした武術を改め大和心涵養を目的とした武道とし、大正8年(1920年)武術専門学校を武道専門学校と改称、時を同じく弓術も弓道と改称された。反面、遊興的に『中りさえすれば良い』とした衰退期の反動から『射型さえ良ければ中らなくても良い』とする風潮や、過度な精神偏重が広まるという側面もあった。
また、大正から昭和初期にかけて、本多利実とその弟子達によって行われていた正面打起しの射法が大流行した。後に利実の弟子達はこの射法をもって本多流を称した。
昭和初期・終戦
武徳会は事業の1つとして各武道の型統一を目指し、剣道では「大日本帝国剣道形[6]」、柔道は「大日本武徳会柔術形[7]」などが制定され、弓道もまた射型統一を行う事になる。昭和8年(1933年)5月に開催された全国範士・教士会からの要請を受け、同年9月、当時の武徳会会長 鈴木莊六によって全国から招集された著名弓道家 [8] により「弓道形調査委員会」を構成。武徳会弓道部長 跡部 定次郎が委員長となり、同年11月10日より京都・武徳殿で「統一射法」に向けて3日間にわたる議論が交わされることとなる。
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初日は小笠原流を基本にした巻藁射礼、的前射礼、立射礼の3つの射礼が決定される。2日目は射法について審議されるが、「打起し(後述#射法八節)」の審議に入るとそれぞれ自己の流派射法から「正面打起し」と「斜面打起し」を主張し合い、互いに譲らず喧々囂々白熱した議論へと発展、その日は議論の決着を見ずに終了した。最終日、議論はほとんど決裂の様相を呈していたが、九州の祝部範士から出された妥協案「正面打起し・斜面打起しの中間的方法」を採用する事で一同は賛成を表明、これで一応の決定を得た。(以下当時の「中間的方法」)
弓構……正面にて取懸け、手の内をととのえ物見を定める。 打起……正面より徐々に弓を押し開きつつ左斜めに打上げる。
昭和9年(1934年)11月、これを持って「弓道要則」とし統一射法として正式に制定、武徳会は全国に普及、徹底させようとするも、この「中間的妥協案」には弓道界から賛否続出、雑誌・新聞紙上で大論争が展開され、ついには「鵺(ぬえ)的射法」と揶揄されるまでに至る。
昭和12年(1937年)日中戦争勃発、翌年の昭和13年(1938年)「国家総動員法」公布。武道は政府・武道団体幹部によって「国力増強・国威発揚」を狙って次第に政府管理下に組み込まれ始め、そして利用されてゆく。昭和16年(1941年)太平洋戦争勃発、同年政府機関による議論の末、厚生・文部・陸軍・海軍・内務の5省共管による政府の外郭団体とした新たな武道統括団体の新設、既存の武徳会はこれに包含される形でこの武道団体に改組・帰一される事となる。翌昭和17年(1942年)、既存の武徳会は改組され会長に東條英機内閣総理大臣、副会長に厚生・文部・陸軍・海軍・内務の各大臣と学識経験者1名をそれぞれ招き、理事長に民間人、各支部長には各地の知事をあて、本部は京都の武徳殿から東京の厚生省内に移転、こうして政府5省が共管する政府の外郭団体として新たな大日本武徳会が発足する。武徳会弓道部会長は宇野要三郎範士が就任、武徳会常務理事も兼務した。
武徳会成立の詳細な経緯は大日本武徳会#歴史参照
政府の外郭団体として再出発したことにより、武道は飛躍的に発展普及する。保存武道・無形文化財的扱いであった弓道も、満州国建国10周年を記念した「日満交歓武道大会」に選手団を新京へ派遣(昭和17年(1942年)7月)するなど積極的に活動を行う。昭和18年(1943年)3月、新武徳会は称号を範士・達士・錬士とし、段位を等位制に改め、初段を五等、二段を四等?五段を一等として、六段以上の段位を廃止。昭和19年(1944年)3月、新武徳会弓道部会長宇野要三郎範士が委員長となり「弓道教範制定委員会」を設け、「弓道教範」を作成。懸案事項であった打起しの形式は「弓道要則」を認めつつ従来の正面・斜面もそれぞれ認め、正面・斜面・弓道要則の3様式を採用した。巡回指導や移動審査の実施など活発に行動する反面、太平洋戦争の戦局が切迫するにつれ、政府は国民生活の全てを戦争遂行に結集すべく国民への武道の修練を強く奨励した。しかし、戦争末期には日本各地で連合国軍の空襲や艦砲射撃が苛烈を極め多くの弓道場が焼失、また、焼け残った弓道場も弓道以外の目的(倉庫・宿舎等)で使用されるなどして、弓道や武道を行う環境は極度に悪化した。その上、生活の困窮から弓に割く時間的・心理的余裕も無くなり、国民から弓道は遠ざかっていった。
終戦後、戦前〜戦中の国策とも言うべき武道励行に対する反動から、国民の武道に対する感情は非常に厳しいものとなる。